NISAの解説でよく紹介されるのが、「節約して生活防衛資金を確保し、残った余裕資金で、信託報酬の安いオルカンやS&P500のインデックスファンドを長く積み立てる。過去15年単位で見ればプラスになっている」という型です。当サイトで1988年以降の指数データを使って検証したところ、S&P500(配当込み)を一括で15年持った場合は、285通りすべてでプラスでした。一方で、毎月積み立てた場合は、15年でもマイナスになった時期がありました。この記事では、その数字と、年齢によって「15年」の意味が変わる理由を整理します。
本記事は、よく紹介される考え方と過去のデータを整理するもので、特定の商品の購入を勧めるものではありません。過去の結果は将来の成果を保証しません。
よく紹介される「NISAの定番の型」#
NISAの入門記事でよく見かける流れを、4つのステップにまとめるとこうなります。
- 家計を見直し、支出を減らして毎月の黒字をつくる
- 生活費の数か月分を「生活防衛資金」として預金で確保する
- それ以外で、当面使う予定のない「余裕資金」を投資に回す
- 信託報酬の安い全世界株式(オルカン)か米国株式(S&P500)のインデックスファンドを、NISAで長く積み立てる
金融庁のNISA特設サイトも、資産形成の前提として「家計管理」を挙げています。収入と支出を把握して黒字にし、黒字分を貯蓄すること、給料日に一定額を先に貯蓄用口座へ移す方法などが紹介されています。また、お金が必要になる時期と金額は人それぞれなので、ライフプランを考えたうえで「貯蓄」と「投資」を使い分けることが大切だとしています。
生活防衛資金と余裕資金の分け方#
生活防衛資金は「すぐ引き出せるお金」で持つ#
生活防衛資金は、病気や失業などで収入が途切れたときに生活を支えるためのお金です。金額について公的な決まりはありませんが、会社員なら生活費の3〜6か月分、収入が変動しやすい自営業の人などはそれより多め、というのがよく言われる目安です。
置き場所は預金が基本とされます。金融庁の整理でも、預貯金は「必要になったときにすぐ換金できるか(流動性)」が高く、株式や投資信託は値下がりのおそれがある商品として区別されています。下落した時期に生活費のために投資を売らずに済むことが、生活防衛資金を分けておく一番の理由です。
数年以内に使うお金も、投資とは分ける#
生活防衛資金とは別に、教育費・住宅の頭金・車の買い替えなど、使う時期が数年以内に決まっているお金も、投資に回さないのが基本の考え方です。後で見るとおり、5年や10年という期間では、値下がりしたまま使う時期を迎えた例がデータ上もかなりあります。
「余裕資金」とは、この2つを除いたうえで、10年以上使う予定がないお金と考えると、検証結果ともかみ合います。NISAの枠や口座の選び方は「ネット証券の選び方」で、インデックス投資の基本は「投資手法ごとの王道のやり方」で整理しています。
よく名前が挙がる2本のファンド#
NISAの解説で「信託報酬の安いインデックスファンド」の例として特によく挙がるのが、三菱UFJアセットマネジメントの次の2本です。数値は各ファンドの交付目論見書(2026年7月25日)と公式サイトで確認しました。下の表は2本の仕組みを並べたもので、どちらかの購入を勧めるものではありません。
| eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー) | eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) | |
|---|---|---|
| 通称 | オルカン | S&P500(スリム) |
| 連動をめざす指数 | MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース) | S&P500指数(配当込み、円換算ベース) |
| 投資する地域 | 日本を含む先進国と新興国の株式 | 米国の株式(S&P500指数の採用銘柄) |
| 信託報酬(税込) | 年率0.05775%以内 | 年率0.08140%以内 |
| 設定日 | 2018年10月31日 | 2018年7月3日 |
| 純資産総額 | 14兆1,386億円(2026年10月9日) | 13兆1,928億円(2026年10月9日) |
どちらも「指数に連動する」ことをめざす商品なので、長期の成績はほぼ指数で決まります。2本とも2018年設定のため、15年単位の検証はファンドではなく、連動する指数の過去データで行う必要があります。
「15年持てばプラス」をデータで検証#
検証の方法#
- 対象:S&P500(配当込み)と、MSCI ACWI(オルカンの指数)
- 期間:1988年1月〜2026年9月の月末値(約38年)
- 円換算:米ドル建ての指数に、米連邦準備制度理事会(FRB)が公表する円ドル相場(月平均)をかけて円建てにした
- 試した期間:5年・10年・15年・20年。開始月を1か月ずつずらし、15年なら285通りを計算
- 投資の仕方:「最初に一括で買って持ち続ける」と「毎月同じ金額を積み立てる」の2通り
- 信託報酬・税金は差し引いていません(NISAは運用益が非課税で、2本の信託報酬は年0.1%未満です)
大事な注意点が1つあります。MSCI ACWIは、配当込みの指数の長期データが入手できなかったため、配当を含まない指数で計算しています。実際のオルカンは配当込みの指数に連動するので、表のACWIの数字は実際より低め(不利め)に出ています。
結果:円建てで、元本割れになった期間の割合#
| 保有期間 | S&P500 一括 | S&P500 積立 | ACWI(配当なし)一括 | ACWI(配当なし)積立 |
|---|---|---|---|---|
| 5年 | 22.2% | 20.0% | 28.4% | 28.9% |
| 10年 | 12.8% | 11.9% | 13.0% | 15.9% |
| 15年 | 0%(285通り中0) | 7.7%(285通り中22) | 3.2%(285通り中9) | 17.2%(285通り中49) |
| 20年 | 0% | 0% | 0% | 7.1% |
15年の中身をもう少し詳しく見ると、次のとおりです(円建て)。
| 15年保有 | 中央値 | もっとも悪かった期間 |
|---|---|---|
| S&P500 一括 | +256.7% | +24.5%(1997年12月→2012年12月) |
| S&P500 積立 | +118.3% | −22.4%(1994年2月→2009年2月) |
| ACWI(配当なし)一括 | +80.2% | −10.8%(1997年7月→2012年7月) |
| ACWI(配当なし)積立 | +58.6% | −35.2%(1994年2月→2009年2月) |
積立の「+118.3%」は、積み立てた元本の合計に対して評価額が何%増えたかを表しています。
結果から言えること#
1. 「15年持てばプラス」は、S&P500の一括投資ではこの38年間すべてで成り立った
S&P500(配当込み)を円建てで15年持った場合、285通りすべてでプラスでした。もっとも悪かったのは、1997年末に買い、ITバブル崩壊とリーマン・ショックをはさんで、円高が続いていた2012年末に終えた期間で、それでも+24.5%でした。保有期間が5年では2割強、10年でも1割強の期間で元本割れがあり、期間が長いほど元本割れの割合が下がる傾向ははっきり出ています。
2. 積立では、15年でも元本割れの期間があった
意外に見えるかもしれませんが、毎月積み立てた場合は、S&P500でも15年のうち7.7%の期間でマイナスでした。マイナスになったのは、終わりが2008年末〜2012年前半に重なった期間です。リーマン・ショック後の株安と、1ドル90円台から70円台後半まで進んだ円高が重なった時期にあたります(円ドル相場の月平均、FRB公表値)。
積立は、積み立てるほど元本が増えるので、後半に買った分の比重が大きくなり、終わる時点の相場の影響を強く受けます。「積立なら安心」ではなく、積立でも「使う時期にどんな相場か」が結果を大きく左右する、ということです。
3. 20年に延ばすと、S&P500は積立でも元本割れがなかった
同じ条件で20年に延ばすと、S&P500は一括・積立とも225通りすべてでプラスでした。ACWI(配当なし)の積立はまだ7.1%マイナスがありましたが、これは配当を含めていない分、不利に出ている点に注意が必要です。
この検証の限界#
- 1988年以降の約38年という1つの歴史しか見ていません。15年の期間は互いに重なっているので、285通りは「285回の別々の実験」ではありません
- 円ドル相場は月平均を使っており、実際の売買の値段とは少しずれます
- ACWIは配当を含まない指数での計算です。配当込みでどうだったかは、このデータでは確認できていません
- 過去にプラスだったことは、これからもプラスになることを意味しません
株価指数の仕組みは「日経平均株価とTOPIXの違い」、米国の金融政策と円相場の関係は「FOMCとは」も参考にしてください。
最適なタイミングは年齢によって変わる#
検証で分かった一番大事な点は、結果を決めたのは「いつ始めたか」以上に「何年続けて、いつ使ったか」だったことです。そして、「使うまでに何年あるか」は年齢によって大きく変わります。ここでは一般的な考え方として整理します。
なお、NISAの口座は日本に住む18歳以上の人が開設できます(金融庁)。
20〜30代:時間を味方にしやすい#
老後資金のように使う時期が数十年先のお金なら、データで元本割れがなくなった「15〜20年以上」の期間を確保しやすい年代です。積立期間を長くとれるので、途中で大きく下がる時期があっても、使う時期までに回復を待てる余地があります。
一方で、結婚・住宅・教育など、数年以内に大きなお金が必要になるイベントが多い年代でもあります。その分は投資に回さず、預金で分けておくことが前提になります。
40〜50代:「途中で使うお金」との線引きが大事#
老後まで15〜25年ほどあり、データ上はまだ長期の期間をとれる年代です。ただし、教育費のピークや住宅ローンなど、途中で使うお金が重なりやすい時期です。
この年代では、投資に回すお金を「いつ使うお金か」で分けて考えることが大切です。10年以内に使う予定のお金は、検証のとおり元本割れの可能性が残るため、投資の対象から外すという考え方があります。
60代以降:「一度に全部売らない」出口の考え方#
使い始めるまでの期間が短くなるので、「15年持てばプラス」という検証結果を、そのまま当てはめることはできません。検証で積立がマイナスになったのは、使う時期が暴落と円高に重なった期間でした。
そのため、退職前後では次のような考え方がよく紹介されます。
- 数年分の生活費は預金で持ち、相場が悪い時期に投資を売らずに済むようにしておく
- 使うときは全部を一度に売らず、必要な分を少しずつ取り崩す
- 年齢とともに、値動きの大きい株式の比率をどうするかを見直す
どの年代でも共通するのは、「使う時期まで待てるお金だけを投資に回す」ことです。年齢は、その「待てる年数」を決める大きな要素です。
まとめ#
- よく紹介される型は「家計管理→生活防衛資金→余裕資金で低コストのインデックス投資」。金融庁も家計管理とライフプランを前提に挙げています
- 1988年以降の円建てデータでは、S&P500(配当込み)を一括で15年持った場合、285通りすべてでプラスでした
- ただし積立では15年でも元本割れの期間があり、終わりがリーマン・ショック後の円高期に重なった期間でした。20年ではS&P500は一括・積立ともすべてプラスでした
- 結果を左右したのは「何年続けて、いつ使うか」。使える年数は年齢で変わるため、年代ごとに投資に回すお金の線引きを考えることが大切です